「仮想通貨」を英語で何と言うか、迷ったことはありませんか？
多くの日本人が学校で習った単語を組み合わせて「Virtual Currency（バーチャル・カレンシー）」と翻訳してしまいがちですが、実はこれ、海外のネイティブ相手には少し違和感を持たれる表現かもしれません。
現在、世界的には「Cryptocurrency」や「Crypto」という呼び方が主流であり、日本でも法律用語として「暗号資産（Crypto Asset）」という言葉が定着しつつあります。
この記事では、「暗号資産」と「仮想通貨」の英語でのニュアンスの違いや、海外ニュースを読む際や日常会話での正しい使い分けについて、わかりやすく解説します。
これさえ読めば、海外の最新情報にも自信を持ってアクセスできるようになりますよ。
目次
主要な英語表現の使い分けとニュアンス
まずは、この記事で解説する主要な3つの英語表現について、そのニュアンスと使用シーンを整理します。
| 英語表現 | 日本語訳 | ニュアンス・意味合い | 主な使用シーン |
|---|---|---|---|
| Cryptocurrency | 暗号通貨 | 暗号技術に基づく通貨。世界標準の呼び方。 | 日常会話、ニュースメディア、一般的な文書 |
| Crypto Asset | 暗号資産 | 投資対象としての資産。法的な定義を持つ。 | 法律、税制、金融規制当局の文書 |
| Virtual Currency | 仮想通貨 | 非常に広義で、ゲーム内通貨などを含むことも。 | 日本での旧呼称、一部の古い国際文書 |
結論：世界標準の英語は「Cryptocurrency」
まず最初に結論からお伝えします。
ビットコインやイーサリアムなどを指して、英語で話したり検索したりする場合は、以下の単語を使うのが最も一般的で間違いがありません。
- Cryptocurrency（クリプトカレンシー）
- Crypto（クリプト）
なぜ「Virtual Currency」ではいけないのでしょうか？その理由を簡単に見ていきましょう。
ネイティブは「Virtual Currency」をあまり使わない？
「Virtual（バーチャル）」には「仮想の」「実体のない」という意味があります。
そのため、英語圏で単に「Virtual Currency」と言うと、オンラインゲーム内のゴールドやポイントなど、「換金性がなく、ゲーム内だけで使える通貨」というニュアンスを含んでしまうことがあります。
ブロックチェーン技術に基づいた資産を指す場合は、次に解説する「Crypto」を使うのが正解です。
もっとも手軽で通じやすい略称「Crypto」
現在、Twitter（X）やDiscord、日常会話などでは、Cryptocurrencyを略した「Crypto（クリプト）」という言葉が圧倒的に使われています。
- I invest in Crypto.（私は仮想通貨に投資している）
- Crypto market is booming.（仮想通貨市場が盛り上がっている）
このように、非常に短く使い勝手が良いため、まずはこの単語を覚えておきましょう。
「暗号資産」「仮想通貨」の英語表現とニュアンスの違い
ここからは、似たような英語表現の細かいニュアンスの違いを深掘りします。これを知っておくと、海外メディアの記事がぐっと読みやすくなります。
Cryptocurrency（クリプトカレンシー）：技術に基づいた呼び方
- 直訳： 暗号通貨
- ニュアンス： 「暗号技術（Cryptography）」を使ってセキュリティを担保している通貨。
ビットコインのホワイトペーパー（論文）などで提唱された概念に最も近く、世界中で最も広く使われている標準的な呼称です。
Crypto Asset（クリプトアセット）：金融商品としての法的名称
- 直訳： 暗号資産
- ニュアンス： 通貨（Currency）というよりは、投資対象としての「資産（Asset）」であるという側面を強調した言葉。
G20や各国の金融規制当局が、法律や税制について議論する際によく使用します。「通貨として決済に使う機能」よりも「価値の保存・投資」の側面が強いため、公的な場ではこの表現が好まれます。
Virtual Currency（バーチャルカレンシー）：ゲーム内通貨も含む広義の言葉
- 直訳： 仮想通貨
- ニュアンス： 電子的に記録・移転できる通貨全般。
以前はFATF（金融活動作業部会）などの国際機関もこの言葉を使っていましたが、定義が広すぎる（ゲーム内通貨なども含んでしまう）ため、現在では「Virtual Asset（暗号資産を含む広義のデジタル資産）」や「Crypto Asset」と言い換えられる傾向にあります。
【補足】Digital Currency（デジタルカレンシー）との関係
これは最も大きな枠組みの言葉です。「物理的な現金（紙幣・硬貨）ではない通貨」の総称です。
- 暗号資産（Crypto）
- 電子マネー（Suicaなど）
- 中央銀行デジタル通貨（CBDC）
これら全てをひっくるめて「Digital Currency」と呼びます。
なぜ日本は「仮想通貨」から「暗号資産」へ呼称変更したのか
日本では以前「仮想通貨」という呼び方が一般的でしたが、2020年の法改正により、法令上の呼称が「暗号資産」へと変更されました。これには英語の呼び方が深く関係しています。
G20サミットと国際的なルールの統一
2018年にブエノスアイレスで行われたG20サミット（金融世界経済に関する首脳会合）において、国際的な呼び方を「Crypto Asset（暗号資産）」に統一するという方針が確認されました。
これは、「通貨（Currency）」という言葉を使うと、ドルや円などの「法定通貨」と誤認されやすいこと、また投資対象としての性格が強いことが理由です。
英語の「Crypto Asset」に合わせた日本の法改正
この国際的な流れを受け、日本でも2019年に資金決済法などが改正され（2020年施行）、法令上の名称が「仮想通貨」から「暗号資産」へと改められました。
つまり、日本語の「暗号資産」は、英語の「Crypto Asset」を直訳したものなのです。
シチュエーション別！正しい英語の使い分けガイド
実際に英語を使う場面に合わせて、どの単語を選ぶべきか整理しました。
日常会話やSNSで話す場合
- Crypto / Cryptocurrency
友人と話す時や、Twitterで情報を探す時はこれでOKです。「Crypto Asset」と言うと少し堅苦しい印象になります。
法律、税務、公的な文書の場合
- Crypto Asset
契約書や税金関係の書類、または非常にフォーマルなビジネスの場では、法的定義に基づいたこの言葉を使うのが適切です。
【注意】中央銀行デジタル通貨（CBDC）は別物
- CBDC (Central Bank Digital Currency)
デジタル円やデジタル人民元などは、ブロックチェーンを使っていても中央銀行が発行するため、「Crypto」とは明確に区別されます。混同しないように注意しましょう。
海外情報を読み解くために覚えておきたい関連英単語
最後に、海外の仮想通貨ニュースを読む際によく出てくる、セットで覚えておきたい英単語を2つ紹介します。
Fiat Currency（フィアット・カレンシー）
「法定通貨」のことです。
日本円（JPY）や米ドル（USD）など、国が発行している通貨を指します。「Crypto vs Fiat」という対比でよく使われます。
Altcoin（アルトコイン）とStablecoin（ステーブルコイン）
- Altcoin: ビットコイン以外の全ての暗号資産のこと（Ethereum, Rippleなど）。"Alternative Coin"の略。
- Stablecoin: 価格が法定通貨（ドルなど）と連動するように設計されたコイン（USDT, USDCなど）。
まとめ：英語の違いを知れば、暗号資産のニュースがもっと面白くなる
今回のポイントをまとめます。
- 世界標準の呼び方は「Cryptocurrency」または略して「Crypto」。
- 「Virtual Currency」はゲーム内通貨と混同されやすいため、あまり使われない。
- 「Crypto Asset（暗号資産）」は、国際的な規制や法律に合わせて作られたフォーマルな名称。
言葉の定義やニュアンスを正しく理解することで、英語の一次情報（ホワイトペーパーや海外ニュース）へのアレルギーがなくなるはずです。
ぜひこれからは、検索窓に「Crypto」と入力して、世界中の最新情報をリサーチしてみてください。
